オーストラリアのワーホリで運転する方法|国際免許・翻訳・免許切り替えを比較

ワーキングホリデー

こんにちは、かつです!
この投稿では、オーストラリアでワーホリ中に車を運転するための3つの方法について紹介します。

オーストラリアは国土が広く、都市部を離れると交通の便が悪い地域も多いため、車が必須となる場所もあります。また、車があれば自由に移動できるため、行動範囲が広がり、仕事の選択肢や新しい経験のチャンスも増えます

オーストラリアの交通ルールは右ハンドル・左側通行なので、日本と大きく異なる点は少なく、海外での初運転でも比較的馴染みやすいでしょう。

しかし、州ごとに運転免許の条件やルールが異なるため、「自分が運転できるのか?」を事前に確認することが大切です。この記事を参考に、オーストラリアで安全に運転できる方法をチェックしていきましょう!


ワーホリが運転する3つの方法

オーストラリアでワーキングホリデー中に車を運転する方法は、大きく分けて3つあります。それぞれの特徴やメリット・デメリットを解説していきます。

国際運転免許証(IDP)を使う

  • 特徴:日本で取得してから渡航する必要がある。
  • 取得方法:日本の運転免許センターで申請(即日発行)。
  • 有効期限
運転可能期間メモ
ニューサウスウェールズ州(NSW)6ヶ月間一時ビザ保有者は、NSW州に居住を開始してから6ヶ月以内にNSW州の運転免許証を取得する必要があります。
ビクトリア州(VIC)6ヶ月間一時ビザ保有者は、VIC州に居住を開始してから6ヶ月以内にVIC州の運転免許証を取得する必要があります。
ノーザンテリトリー(NT)3ヶ月間3ヶ月以上滞在する場合は、NTの運転免許証への切り替えが必要です。
クイーンズランド州(QLD)国際免許の有効期限内一時滞在ビザの保有者は有効な海外の運転免許証を保持している限り運転可能ですが、永住者は3ヶ月以内にQLDの運転免許証を取得する必要があります。
南オーストラリア州(SA)12ヶ月間一時滞在者は海外の運転免許証で運転可能ですが、12ヶ月を超える場合はSA州の免許への切り替えが必要です。
西オーストラリア州(WA)国際免許の有効期限内有効な海外の運転免許証を保持している限り、無期限で運転可能です。
タスマニア州(TAS)3ヶ月間一時滞在者は3ヶ月間、海外の免許で運転可能です。その後はTAS州の免許証に切り替える必要があります。
オーストラリア首都特別地域(ACT)国際免許の有効期限内有効な海外の運転免許証を保持している限り、無期限で運転可能です。

日本の免許+翻訳(NAATI翻訳)を使う

  • 特徴:NAATI(National Accreditation Authority for Translators and Interpreters)認定翻訳者による英訳が必要。
  • 翻訳の取得方法と費用:NAATI認定翻訳者に依頼し、料金は約50~100オーストラリアドル。
  • 運転可能期間:国際運転免許証(IDP)と同じ。
  • 特記事項:ニューサウスウェールズ州(NSW)のみ、Multicultural NSWによる翻訳が必要。Service NSWの窓口で翻訳を申請する必要がある。
  • メリット:手続きが比較的簡単で、長期滞在者にも向いている。また、国際運転免許証を取得せずに渡航した場合でも、現地で翻訳を取得すれば運転が可能。
  • デメリット:州ごとにルールが異なるため、事前確認が必須。

日本の免許をオーストラリアの免許に切り替える

  • 特徴:オーストラリアの正式な運転免許証を取得する方法。
  • 必要な書類:日本の運転免許証、日本の運転免許証の英訳(各州指定の方法で翻訳されたもの)、パスポート、住所証明など。
  • 費用と手続き:州ごとに異なり、最新の情報は各州の運輸局で確認するのが確実です。
    主要な運輸局:
    • ニューサウスウェールズ州(NSW):Service NSW
    • ビクトリア州(VIC):VicRoads
    • クイーンズランド州(QLD):Transport and Main Roads(TMR)センター
    • 西オーストラリア州(WA):Department of Transport(DoT)

まとめ

免許の選び方は、住む地域や滞在期間によって異なります。到着してすぐに運転する予定がなければ、現地で翻訳を取得し、その後オーストラリアの免許に切り替えるのがベストです。

一方で、1年間のみ滞在し、国際免許が1年間使用できる州に住む場合は、日本で国際免許を取得して渡航する方が費用を抑えられるでしょう。

なお、この記事の情報は筆者がインターネットで調べたものをまとめたものですので、参考にする程度にしてください。州ごとのルールは変更される可能性があるため、各州の運輸局の公式HPや直接問い合わせて最新情報を確認してください!

参考リンク

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